資格取得支援|東京工芸大学

実社会では、即戦力（自分だけの強み）がある人材を求めています。
本学では、その即戦力を身に付けるために資格取得支援にも力を入れています。

カレッジTOEIC

近年、日本の企業もグローバル化し英語力の高さが求められる時代になりました。本学では、年2回程度、学内にてTOEIC試験を開催しています。カレッジTOEICとは、TOEICの学内団体受験で、そのスコアは正規のものと同様に正式認定されます。また、受験料の大部分を後援会が負担しますので、一般の受験料より安く受験することができます。お申込みは、生協にて受付けています。

・受験申込対象者：後援会会員（学部生・大学院生）

その他の資格検定料の助成制度に関しては、以下をご参照ください。

資格検定料の助成制度
取得可能な資格
身に付けられるPCスキル

資格検定料の助成制度

大学が推奨する資格及び検定の合格者には後援会より補助金を助成しています。

・助成対象者：後援会会員（学部生・大学院生）
・助成の条件：
　①助成申込する年度（4月1日～翌3月31日まで）に合格した資格に限ります。
　➁合格発表後は、速やかに申し出てください。

詳細は、「資格検定試験合格者への受験料助成について」を参照してください。

情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験

実施機関：独立行政法人情報処理推進機構

情報システムを構築・運用する「技術者」から情報システムを利用する「エンドユーザ（利用者）」まで、ITに関係する全ての人に活用される試験です。

CG-ARTS 検定

実施機関：公益財団法人画像情報教育振興協会

画像やCGを中心とした情報分野の知識・スキルを測る5つの検定試験で難易度も2パターン用意されています。

CGクリエイター検定（ベーシック/エキスパート）（※）
『CGで表現する』デザイナー、クリエ－タ－のための検定
CGエンジニア検定（ベーシック/エキスパート）（※）
『CG分野』の開発や設計を行うエンジニア、プログラマのための検定
WEBデザイナー検定（ベーシック/エキスパート）（※）
コンセプトから運用まで『Ｗｅｂ制作』の知識の習得を評価する検定
画像処理エンジニア検定（ベーシック/エキスパート）（※）
『画像処理分野』の開発、設計に必要な知識の習得を評価する検定
マルチメディア検定（ベーシック/エキスパート）（※）
ビジネスに使われる『マルチメディアやＩＣＴの知識』の習得を評価する検定

団体受付申込者のみ対象のため「個人」で申込みされた場合は対象外になります。

宅地建物取引士資格試験（宅建）

実施機関：一般財団法人不動産適正取引推進機構

建築・不動産業界においてニーズが高く、入社後に必ず取得させる企業も多くあります。

映像音響処理技術者資格認定試験

実施機関：一般社団法人日本ポストプロダクション協会

テレビ番組・CM・映画などを手掛ける映像・音響関連業界で必要な基礎知識を理解し、効果的な学習が進められる資格として設けられています。

色彩検定

実施機関：公益社団法人色彩検定協会

色に関する知識や技能を感性だけではなく、理論的・系統的に理解するための検定として、デザイナーのみならずエンジニアや一般事務の仕事にも効果的です。

ウェブデザイン技能検定

実施機関：特定非営利活動法人インタ－ネットスキル認定普及協会

WEBデザインに従事するに当たって必要なネットワークや周辺機能に関する知識・技能を理解し、「技能士」となる国家検定です。

秘書技能検定

実施機関：公益財団法人実務技能検定協会

社会に出て働く人なら誰でも備えておかなければならない基本的な常識を測り、身につけられる試験です。
助成対象は２級以上の合格者です。

ビジネス著作権検定

実施機関：株式会社サーティファイ

著作権法は、知的財産権の他の法律（産業財産権）とは異なり、登録や申請がなくとも、誰でも権利者になることが出来ます。
知らず知らずに他人の権利を侵害してしまうだけでなく、自分の大切な権利が侵害されることもあるのです。
｢知らないでは済まされない｣必要不可欠な一般常識と言えます。

ビジネス著作権検定 BASIC
ビジネス著作権検定初級
ビジネス著作権検定上級

知的財産管理技能検定

実施機関：一般財団法人知的財産研究教育財団

著作権・特許など知的財産の管理技能を検定するもので、自身の作品制作活動・保護・活用にも役立つ国家試験です。

技術英語能力検定（技術英検）

実施機関：公益財団法人日本技術英語協会

理系分野でグロ－バルに活躍するために必要不可欠な科学技術文書を英語で正しく読み書きする能力を測ります。

ＶＥリーダー認定試験

実施機関：公益社団法人日本バリュー・エンジニアリング協会

VE（Value Engineering）とは、製品やサービスの「価値」を、それが果たすべき「機能」とそのためにかける「コスト」との関係で把握し、システム化された手順によって「価値」の向上をはかる手法です。
VE活動のリーダーを務めるために必要な基礎知識をもっている人材であることを認定する試験です。